大学院概要・アクセス

大学院概要

設置者 学校法人新潟総合学園(総長 池田 弘)
大学院名称 事業創造大学院大学
Graduate Institute for Entrepreneurial Studies
研究科、専攻名称 事業創造研究科 事業創造専攻
取得学位 経営管理修士(専門職)
MBA(Master of Business Administration)
開設時期 2006年4月
所在地 〒950-0916
新潟県新潟市中央区米山3-1-46
入学時期 春学期(4月)、秋学期(10月)
修業年限 標準修業年限 2年(就業者は4年以内の長期履修生制度あり)
募集人員 80名(収容定員160名)
開講形態 平日(昼・夜間)及び一部の土曜日(昼間)に授業を開講
教育内容 高度な専門理論とそれに見合う実務能力を教授、研究し、起業家・組織内事業創造を担い得る人材の育成
海外出身学生 海外からの優秀な外国人留学生を積極的に受入れています。

1.基本理念

基本理念は、(1) 独立あるいは組織内で新規事業を創造しうる人材の育成、(2) 地域社会のニーズに応えうる人材の育成、(3) 国際社会に貢献しうる人材の育成です。本学ではこの基本理念を実現するために、建学の精神および本学の目的を明確にし、以下の3つのポリシー(「アドミッションポリシー」・「カリキュラムポリシー」・「ディプロマポリシー」)をベースに入学者を受け入れ、カリキュラムを編成し、アントレプレナーに必要とされる基礎知識およびアントレプレナーシップの発揮に必要な専門的かつ実践的な知識を修得して、地域社会および国際社会に貢献しうる起業家および組織内で新規事業を創造しうる人材の輩出を目指しています。

2.建学の精神

事業創造大学院大学においては、わが国が直面する課題を広く認識するとともに来るべき時代の潮流を把握しつつ創造的な経済・産業活動に取り組む人材を育成します。 すなわち自ら起業に取り組むことができる資質、また組織内において新しい事業を創出することができる資質(アントレプレナーシップ)の形成につながる教育を行い、 地域を再生する人材を育成することにより、真に活力あるわが国経済の発展に貢献します。 本学ではそのために「研究に基づいた実践、実践に基づいた研究」を理念に掲げ、あくまで、起業を実現しかつその事業を発展させるにふさわしい高い能力と識見と専門性を備えた、事業創造実践家の育成を目指します。

3.本学の目的

事業創造大学院大学は、学術の理論および応用を教授研究し、その深奥をきわめ、文化・社会の発展に寄与するとともに、経済・産業の諸分野において貢献しうる高度職業人の育成を目的とします。 事業創造研究科事業創造専攻は、日本経済、グローバル経済の相互発展に貢献する事業や企業を、独立して、または組織内で創造し、経営する人材を育成することを目的とします。

4.アドミッションポリシー

事業創造大学院大学では、独立したベンチャー企業の創業や組織内での新規事業の創造・経営などに明確な問題意識を持ち、確固たる目的意識を有する人材を受け入れます。 そのため、社会人として職務経験を有する者の他、起業に対する熱意にあふれ成績優秀な現役学生も受け入れ対象としています。 選抜にあたっては、経済や企業経営の分野に関する学力試験を行うほか、面接試験を通じて独立起業や組織内事業創造に対する熱意や適性を有する人材であるか否かを判断します。

事業創造大学院大学が主たる対象として想定するのは、次の5つのタイプの方々です。

  • 1.社会での豊かな経験を有しベンチャー企業の創業を志す人材
  • 2.企業・官公庁等から派遣され新規事業開発や組織変革を担う人材
  • 3.高い意欲と基礎学力を有し将来の起業を目標にした新卒者
  • 4.日本企業や日本に関連する国際的な新規事業への従事や起業を志す留学生
  • 5.事業承継者

5.カリキュラムポリシー(教育課程編成方針)

1.基本的考え方

事業創造大学院大学では、独立起業や組織内事業創造を担いうる人材およびビジネスのグローバル化に対応できる起業家等の人材を育成するためのカリキュラムを編成しています。 基礎段階から発展的な内容へと幅広い科目を体系的に学ぶことが可能な教育プログラムを提供し、アントレプレナーシップの涵養と実践的な能力の育成を目指します。

2.カリキュラムの枠組み

(1)基礎科目群
独立起業または組織内事業創造を企てる人に必要とされる経営に関する基礎的な知識を身につける科目です。
(2)発展科目群
アントレプレナーシップの発揮に必要な素養を身につけるため、専門的かつ実践的な5分野にわたる科目を配置しています。5分野として、 経営戦略分野、財務・金融分野、情報・技術分野、アントレプレナーシップ分野、事業環境分野があります。
(3)演習科目
少人数によるゼミナール形式の「演習」を通じて実効性のある「事業計画書等、専門職成果報告書※」を作成することにより事業創造を実践的に学びます。
※:専門職成果報告書:事業計画書、プロジェクト報告書、研究論文

6.ディプロマポリシー(学位授与方針)

事業創造大学院大学では、起業家および組織内事業創造を担う人材の育成を目的としてカリキュラムを編成しています。 したがって、これらの人材に必要とされる基礎知識およびアントレプレナーシップの発揮に必要な専門的かつ実践的な知識を修得して所定の単位を取得するとともに、 実効性のある事業計画書等、専門職成果報告書を作成して審査で合格したものに対して経営管理修士(専門職)の学位を授与します。

アクセスマップ

所在地 事業創造大学院大学
〒950-0916 新潟県新潟市中央区米山三丁目1番46号
TEL : 025-255-1250
FAX : 025-255-1251
交通アクセス JRをご利用の際は、最寄りの駅は新潟駅となります。
新潟駅の南口を出て徒歩5分。
市内路線バスをご利用の際は、最寄りのバス停は米山停留所となります。

事業創造大学院大学 所在地・アクセス


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世界から日本・新潟へ

国内主要都市からのアクセス

総長挨拶

学校法人 新潟総合学園 総長
池田 弘

多くの人々が事業を起こし、自分のやりたいことでいきいきと人生を送る。
そのような風土が日本にも定着していくことが重要です。

日本経済を取り巻く環境は、人口減少による潜在成長力の鈍化や経済のグローバル化などによって、かつてとは大きく変質してきています。新しく枠組みを変えつつある経済構造の中で企業活動の活力やダイナミズムを取り戻すことが、わが国経済の喫緊の課題になっています。長年教育事業に取り組んできましたが、企業社会にダイナミズムを復活させるために何ができるかを考えたとき、起業家や組織内事業創造を担い得る人材を育成することが使命だと強く感じました。
近年、起業家支援に力を注いできた中での実感ですが、まだまだ日本では起業家の育つ環境が整備されておらず、若い人達に、事業創造に必要な知識を学んでもらうことの必要性を常々感じていました。本学はそうした社会の要請に応えるべく創立されました。多くの人々が事業を起こし、自分のやりたいことでいきいきと人生を送ることが当たり前になると、起業は就職に並ぶ、いえ、就職を超える職業選択の一つになるでしょう。そのような風土が日本にも定着していくことが重要です。
この大学院大学では、奨学金制度のほか、優秀で着実にテイクオフすると判断される事業計画にはインキュベーション施設を提供したり、ファンドを紹介し資金調達の支援をする等、“やる気”のある人材に具体的な起業の機会を提供いたします。
本学は外国人にも門戸を開き、既に多くの留学生が学んでおります。グローバル化の波の中でビジネスをとらえることは、今後ますます必要になってくると思います。留学生の皆さんと机を並べ共に学び情報交換を行うことは、グローバルな感覚を養う大変良い機会になると思いますし、人的なネットワークの構築にもつながると思います。このように、国際化に対応できる環境を提供しております。
起業家や組織内事業創造を担う人材を送り出し、日本の経済発展に寄与していくという本学の理念をご理解し、多くの方に門をたたいていただけることを願っております。

プロフィール
総長 池田 弘(いけだひろむ)

いけだひろむ:1977年に愛宕神社宮司に就任し、同年に新潟総合学院を開校、理事長に就任。
2000年に学校法人新潟総合学園(新潟医療福祉大学・事業創造大学院大学・新潟食料農業大学)理事長、2008年に同総長就任。現在は、新潟県、福島県、東京都を中心に33校の専門学校をはじめ、大学院大学、大学、高等学校、学習塾、パソコン教室などの教育機関と、医療・福祉施設を運営する法人、資格検定・出版事業や商社、広告代理店、ホテル業、建設業、不動産業、設計管理、飲食関連、アパレル関連、人材派遣、コンサルティング、IT・ソフトウェア、起業支援・アウトソーシングを行う株式会社、などからなるNSGグループの代表を務めている。また1996年に、株式会社アルビレックス新潟代表取締役社長(現在は取締役会長)に就任し、地域密着型のビジネスモデルによるチーム運営で、屈指の観客動員を誇る人気チームに育てあげた。現在は起業支援に力を入れており、501社の公開並み企業の立ち上げ、育成を目指す起業支援プロジェクトに取り組んでいる。日本ニュービジネス協議会連合会会長、新潟経済同友会特別幹事。

学長挨拶

事業創造大学院大学 学長
仙石 正和

研究に基づいた実践、実践に基づいた研究

本学は、直面する課題を広く認識し、次の時代の潮流を把握しつつ創造的な経済・産業活動に取り組む人材の育成、すなわち日本経済、グローバル経済の相互発展に貢献する事業や企業を、独立して、または組織内で創造し、経営する人材を育成することを目的として設立されました。そのために、「研究に基づいた実践、実践に基づいた研究」を理念に掲げ、事業を創造し発展させるにふさわしい高い能力と見識と専門性を備えた人材育成を目指しています。
事業を独立または組織内に創造する場合、まずは思いついたことを実践してみようとするか、過去の事例、理論やデータを調べて事業を立ち上げようとするでしょう。実践してみて、課題にぶつかり、その解決のために過去の事例、理論やデータを調べ新しい解決法を見つけつつ、実践に戻る、そしてまた課題にぶつかり新しい解決法に向かうでしょう。過去の事例、理論やデータを調べ、新理論構築や新たなデータの採取などから、新しい解決法を見つけようとする行為が研究です。このように研究と実践を往復しながら、事業を創造していくことになります。この研究と実践を往復するプロセスは、デザイン思考や実践的研究とも関係が深く、本学では教員、日本人学生、留学生がチームとなって議論するゼミナール、演習において、さらには付属の新潟地域活性化研究所で現実の課題を題材に実際に経験することになります。
近年、IoT、ビッグデータ、AI、セキュリティなど科学技術の進歩も激しく、様々な産業に構造的な変化が及ぶことが予想されています。研究の2大要素は新規性(独創性と優先性があること)と有効性(産業や学術に役立つこと)であり、科学技術の進歩が激しい時だからこそ、この2大要素を持つ研究と実践の往復プロセスを身に着けることが必須です。一時期、専門職大学院は研究より実践教育が重視され、最近は研究の重要性が再認識されてきました。本学は、創設以来一貫して、「研究に基づいた実践、実践に基づいた研究」を理念とし、事業創造の人材育成の拠点として、世界に羽ばたく修了生を輩出していくことを目指しています。

パンフレット等ダウンロード

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1) 大学案内

本学公式の大学案内パンフレットです。

2) 留学生のための大学院案内

主に外国人留学生を対象とした概要パンフレットです。

3) 出願書式ダウンロード

募集要項や出願に必要な書類のデータをダウンロードすることができます。

4) 講義シラバス

開設科目の概要や目的、講義科目、講義の進め方について詳細に説明しています。

5) 客員教授紹介パンフレット

客員教授の方々をご紹介した冊子です。

6) 税理士試験科目免除申請パンフレット

7) 広報誌(J-PRESS)

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